2011年 06月 16日
びっくり指数
ファイナンシャルプランナーの杉山 明です。
株価を決めるものは何か?誰も解くことのできない永遠の課題ですが、株価に影響を及ぼす大きな要因として、現実が予想と違っていることが挙げられます。『失業率が悪化したから株価が下がる』と考えるのではなく、『失業率が予想していた水準より上がったから株価が下がった』と考える考え方です。
この予想、少し気取った言い方をすると「コンセンサス」という言葉になります。「市場のコンセンサス」というのは、「市場の予想」ということなのです。そして、世界最大の株式市場である、米国の株式市場では実にたくさんの市場の予想が出回っています。労働省の労働統計が出る前には、民間会社の労働統計が公表され、さらにその前には予想値が出回っているのです。
さらに、米国では、実際の数値と予想値の乖離までもが指数化されて公表されています。かんたんにいうと「びっくり指数」です。「現実のデータは予想よりよかった」というのはよい意味でのびっくり。逆に、「現実のデータが予想以下であったら」悪い意味でのびっくり。
このびっくり指数が、4月下旬以降急速に悪化しています。どうも経済統計が思っている水準を下回っているというわけです。というわけで、株式市場全体もなんとなく調子が悪くなっているのが現状です。
さて、こういうときに株式を購入するタイプの投資方法を「バリュー投資」といいます。『経済が思っている以上に悪化しているのでは?』と周りの人が思っているときに、投資するわけですから勇気のいる投資方法ですね。
そこまで勇気のない人は、「ドルコスト平均法」です。簡単に言うと投資を続けておくことです。景気が悪化しているかもというときに、いつものとおり投資を続けることは少しだけ勇気がいるということですね。
ところで、びっくり指数がどの方向に動いているのか気になりますよね。びっくり指数の方向性がわかれば、資産運用の役に立つことはわかりますよね。残念ながら、それは公開されていません。
最後に、びっくり指数の本名は、” Citigroup Economic Surprise Index”といいます。英語で恐縮ですが、指数の現状はこちらを参照してください。