ライフプランニング公式ブログ

ライフプランニングブログ読者の皆さん、こんにちは！
ファイナンシャルプランナーの平川すみこです。

パリーグのクライマックスシリーズ戦も終了。
リーグ優勝のホークスは３位のロッテに負けて敗退。
悲しいけれど、気持ちはもう来シーズンです☆

さて、10月のブログテーマは「がん」。
がん治療の経済的負担への備えについてお話しています。

がん治療の経済的負担への私的な備えといえば「医療保険」ですね。
対象をがんに絞った「がん保険」であれば、
保険料も比較的安く備えることができます。

「がん保険」の共通の特徴としては、
①診断給付金が一時金で給付される
②入院給付金の給付限度日数は無制限
③保険の責任開始日は90日経過後

入院給付金の給付限度日数が無制限というのが魅力的ですが、
でも、これはあくまでも入院をしないと給付されないもの。

現在のがん治療は、入院よりも通院等で抗がん剤治療をしたり、
重粒子線治療等の入院を伴わない治療があります。

入院はしませんが、抗がん剤治療は長期にわたり、
重粒子線治療といった先進医療は公的保険の対象外だったりと
費用がかかってしまいます。

そのため、最近の「がん保険」は入院前後の通院給付金や
先進医療給付金、治療給付金の給付を特約で付けられる
タイプが増えてきています。

ただし！
がん保険から給付されるのは、保険に加入している方だけです。

財団法人生命保険文化センターの2009年調査によると
がん保険の加入率は59.9％。
そのうち世帯主の加入率は53.3％
配偶者の加入率は36.7％だそうです。

世帯主の年収別でみると
年収が高いほど世帯主の加入率も高くなっています。
一方、世帯主の年収が低いほど、
配偶者の加入率が低くなる傾向にあるようです。

もちろん保険料の負担があるわけですから、
経済的に夫婦二人ともは加入するのは厳しいという
状況なのだろうと推測できますが。

世帯主しかがんにならないとは限りませんよね。

また、世帯主の年齢別にみると、
世帯主の加入率は年齢による差がほとんどないのに対して、
配偶者は世帯主年齢が29歳以下だと、加入率がぐんと下がっています。

若いからがんになることはないとも限りませんよね。

当然ですが、「まさか自分はがんにはならないわ」
と思って保険に加入していなければ、保険金は1円もでないのです。

もちろん、がん保険以外の医療保険でカバーできる分もありますが、
がん治療はさらに経済的負担が伴うことがあることも
考慮しておいていただきたいなと思います。